会長メッセージ

　今日、世界各国が21世紀半ばのカーボンニュートラルに向けて取組を急いでいる中、ウクライナ情勢をきっかけに地政学的リスクが再び発現し、我が国においてもエネルギー供給として本来あるべき「量と価格の安定」が困難になるなど、エネルギー情勢は混迷の度合いを深めています。

　折しも、国においては「第7次エネルギー基本計画」の策定作業が始まりました。我が国で改めて、エネルギー安全保障の重要性が再認識されるところとなった今、「Ｓ＋３Ｅ」を大前提として、カーボンニュートラルに向けて着実な道筋を描きつつ、バランスの取れた現実的な議論がなされることを期待したいと考えます。

　化石資源は温室効果ガスの主要排出源とされますが、世界中ではなお主要なエネルギー源であり、とりわけ石炭は、地政学的リスクが小さく、埋蔵量が豊富で、カーボンニュートラルへの移行期間を通して主要な原料やエネルギ―源であり続けることが期待されます。従って、我々が目指すべきは、石炭利用における脱ＣＯ2化を推進して、多様な資源が利活用できる選択肢を常にバランス良く確保していくことです。

　当機構は、長い歴史の中で何度かの組織改編を経ながらも、一貫して石炭資源の高効率利用と環境適合性を追求して、最先端技術の開発および普及を推進してまいりました。そして昨年、気候変動問題への更なる体系的な対応を旨として、石炭を中心とした化石エネルギー資源のゼロエミッション化を目指すべく、名称を「一般財団法人カーボンフロンティア機構」に改め、自ら新たなミッションをカーボンニュートラル実現への貢献と定義して、意欲に満ちた一歩を踏み出しています。当機構は、これからも石炭を中心とした化石エネルギー資源の効率的利用の最大化およびゼロエミッション化を目指して、先進技術の開発・普及に意欲的に取り組み、エネルギー安全保障の一翼を常に担いながら、21世紀半ばのカーボンニュートラル実現に大きく貢献してまいります。

 

会員の皆様におかれましては、引き続きのご支援を賜りますよう、どうぞよろしくお願い申し上げます。