会長メッセージ

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世界各国が2050年カーボンニュートラル実現に向けた取組を加速している中、2022年2月に始まったロシアのウクライナ侵攻によって、資源価格の高騰が起きている。このような状況から、エネルギー資源を特定の国や地域、及び特定のエネルギーに依存するリスクの大きさ、並びに、これまで日本が進めてきたエネルギー政策S+3Eの重要性が再確認されている。

 石炭は、化石エネルギー資源の中でも世界で広く賦存し埋蔵量も多いことから、価格は安価で安定的に推移し、様々な分野で社会の基盤を支え続けてきた。IEAのWorld Energy Outlook 2022によると、2050年に向けて石炭使用量は減少するものの、どの予想シナリオにおいても、とりわけ、アジア・大洋州の国々で引き続き石炭が必要とされている。したがって、気候変動対策に必要なのは、"脱石炭"ではなく、"石炭利用に伴うCO2ローエミッション化/ゼロエミッション化"を推進することである。

 これまで当機構は、先進的なクリーンコールテクノロジーの開発などに取り組んできたが、CCSの実証化事業やカーボンリサイクル実証研究拠点整備事業など、カーボンニュートラルに資することへ主要な事業内容をシフトしている。今般、石炭を中心とした化石エネルギー資源利用のゼロエミッション化を目指すべく、2023年4月1日より法人名称を「一般財団法人カーボンフロンティア機構」に変更する。

2023年4月

(一財)カーボンフロンティア機構
会長 北村 雅良