JCOALについて

概要

沿革

一般財団法人石炭フロンティア機構は平成2年10月16日設立。
平成9年7月1日、国際的な石炭供給の増大を図り、我が国の石炭需給の安定に寄与することを目的として、日本石炭協会(設立:昭和23年3月)、(財)石炭技術研究所(設立:昭和35年2月)、(財)石炭開発技術協力センター(設立:平成2年10月)と再編統合。
平成17年4月1日には(財)石炭利用総合センター(設立:平成元年6月16日)と再編統合し石炭の開発から利用までの総合的展開を推進。
令和3年4月1日より、一般財団法人石炭フロンティア機構に名称変更し、2050年カーボンニュートラルへのチャレンジ及び更なるコールフロンティアを目指す団体として現在に至る。

設立目的 石炭及び関連する各種エネルギー等に関する調査研究、情報の収集・提供、人材の育成、技術開発、技術の普及・移転及び事業化の支援等を行うことにより、国際的な石炭供給の増大及び地球環境に調和する石炭利用の推進を図り、もって我が国におけるエネルギーの安定確保及び産業経済の健全な発展に寄与することを目的とする。



カーボンニュートラルの実現に向けて、例えば、発電分野では高効率化に加えてバイオマスや水素・アンモニア利用等の推進が重要であるとともに、製鉄、セメント、化学等の各種の産業分野でも CO2排出削減に向けた技術開発への取組も欠かせません。
JCOALは、石炭に関係する幅広い分野の企業・団体のご協力・ご支援を頂き、政府及び関係機関のご指導のもと、地域環境や地球温暖化への対策や、CCUS/カーボンリサイクル等の "革新的 クリーン・コール・テクノロジー(CCT)"の推進により、カーボンニュートラル実現に挑戦します。

これからは、「石炭フロンティア機構」として、こうした未開拓領域にある最先端技術を追求しつつ、石炭利用におけるCO2排出削減を進めると共に、SDGsの目標の一つであるエネルギーアクセス改善の観点においても、途上国を含めた世界中のすべての人々のaffordable、reliable、sustainableそしてmodernなエネルギーへのアクセス確保に取り組んでまいります。

組織概要

名称一般財団法人 石炭フロンティア機構
英語表記JAPAN COAL FRONTIER ORGANIZATION (JCOAL)
所在地〒105-0003 東京都港区西新橋3-2-1 Daiwa西新橋ビル3階
TEL03-6402-6100
FAX03-6402-6110
設立日平成2年10月16日
(平成17年4月1日、(財)石炭利用総合センターと統合)
会員169団体(令和3年4月1日現在)
一般財団法人移行平成24年4月1日
基本財産802百万円

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